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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』(最終更新 2007年11月21日 (水) 12:43。)
Disambiguation この項目では日本のプロ野球について記述しています。他国のプロ野球については野球リーグ一覧をご覧ください。

日本におけるプロ野球とは、社団法人日本野球機構(NPB)の下のセントラル・リーグ(セ・リーグ)、パシフィック・リーグ(パ・リーグ)の2リーグ全12球団、他いくつかのリーグで行なわれるプロスポーツを指す。


目次


プロ野球球団

2007年現在の球団を示す。 過去に存在した球団・リーグについてはプロ野球チーム一覧参照。

日本野球機構(NPB)

  • 「収容人数」:消防法上の定員、またはプロ野球開催時の定員。
  • 「平均観客数」:本拠地ホームゲームの1試合平均観客数(2007年度)。クライマックスシリーズ、日本シリーズの観客数は含まず。集計方法は球団ごとに異なる。
  • 保護地域は原則1球団に1都道府県に限り認められている。ただしオリックスと近鉄との合併の影響を鑑みた暫定措置として2005年から2007年度までの3年間に限っては阪神とオリックスに各々2府県(大阪府・兵庫県)の保護地域が認められていた。

セントラル・リーグ(セ・リーグ)

球団名 保護地域 本拠地球場 収容人数 平均観客数 前年比
読売ジャイアンツ
(Yomiuri Giants)
東京都 東京ドーム
文京区
45,600 40,436 2.0%
東京ヤクルトスワローズ
(Tokyo Yakult Swallows)
東京都 明治神宮野球場
新宿区
37,933 18,517 2.8%
横浜ベイスターズ
(Yokohama BayStars)
神奈川県 横浜スタジアム
横浜市
30,730 17,111 12.9%
中日ドラゴンズ
(Chunichi Dragons)
愛知県 ナゴヤドーム
名古屋市
38,414 33,202 1.0%
阪神タイガース
(Hanshin Tigers)
兵庫県 阪神甲子園球場
西宮市
50,454 43,669 1.0%
広島東洋カープ
(Hiroshima Toyo Carp)
広島県 広島市民球場
広島市
31,984 15,681 13.4%

パシフィック・リーグ(パ・リーグ)

球団名 保護地域 本拠地球場 収容人数 平均観客数 前年比
北海道日本ハムファイターズ
(Hokkaido Nippon-ham Fighters)
北海道 札幌ドーム
札幌市
42,222 25,459 8.0%
東北楽天ゴールデンイーグルス
(Tohoku Rakuten Golden Eagles)
宮城県 宮城球場
仙台市
23,000 15,519 10.9%
埼玉西武ライオンズ
(Saitama Seibu Lions)
埼玉県 グッドウィルドーム
所沢市
35,879 15,187 13.7%
千葉ロッテマリーンズ
(Chiba Lotte Marines)
千葉県 千葉マリンスタジアム
千葉市
30,200 21,645 9.1%
オリックス・バファローズ
(Orix Buffaloes)
大阪府 京セラドーム大阪
大阪市
36,477 15,794 22.7%
福岡ソフトバンクホークス
(Fukuoka SoftBank Hawks)
福岡県 福岡Yahoo!JAPANドーム
福岡市
35,695 32,044 6.9%

ホームゲーム開催地

※2007年度。ホームゲーム数は72試合。
※球団名と本拠地球場の省略名は、ファンによる通称。
※球団名一文字または二文字省略は、NHKおよびスポーツ新聞でよく用いられるもの。
球団名 本拠地開催 地方開催
専用球場 試合数 試合数 開催都市(リンク先は球場
巨人(巨) 東京ドーム 63 9 札幌2 仙台1 ひたちなか1
大阪2 神戸1 福岡1 長崎1
ヤクルト(ヤ)( 神宮 68 4 秋田2 松山2
横浜(横)(ハマ) 横浜 65 7 広域関東圏相模原1 平塚1
長野1 甲府1 静岡1 )

山口県下関1 山口1)
中日(中)( ナゴヤドーム 66 6 東海地方岐阜1 豊橋1 浜松1)、
北陸地方富山1 金沢1 福井1)
阪神(神)( 甲子園 62 9+1 大阪9 倉敷1
広島(広)( 市民球場 66 6 中国地方米子2 倉敷1
福山1 尾道1 1)
日ハム(日)(ハム) 札幌ドーム 58 8+6 東京8 北海道函館2 札幌円山1
旭川1 釧路1 帯広1)
楽天(楽)(狗鷲 宮城球場 69 3 東北地方盛岡2 福島1)
西武(西)(獅子 グッドウィル 70 2 長野2
ロッテ(ロ)( 千葉マリン 72 0
オリックス(オ)(猛牛 京セラド大阪 48 22+2 神戸22 東京2
ソフトバンク(ソ)( ヤフードーム 69 3 九州地方北九州2 熊本1)
※「」 : ダブルフランチャイズ(公式)
※「」 : 準本拠地(非公式) ※野球協約上、専用球場と同じ都道府県内を除き、権利保護は受けられない。
※「地方名」 : 本拠地のある都市の地域密着の他に、周辺地方にも密着(地方密着)の傾向がある場合に記載(非公式)
  • 中日は、主な中日新聞系列の販売地(東京新聞の販売地域は除く)で開催。
  • 広島の北陸地方開催は隔年。
  • 横浜は、1軍本拠地球場のある横浜市と2軍(湘南シーレックス)本拠地球場のある平塚市を中心に、神奈川県全域で地域密着を進めている。また、同球団の最初の本拠地であった下関で1試合開催する事を慣例としている。また、かつての春季キャンプ地であった静岡で年1~2試合程度、主催公式戦・オープン戦を開催している。
  • オリックスは2006年は専用球場を神戸スカイマークに変更していた。これは大阪ドームの運営会社の経営破綻(会社更生法申請)に伴い、特にポストシーズンプレーオフ日本シリーズ)に進出した場合の開催確保が困難になった時のための処置としている。但しレギュラーシーズンの試合数(大阪、神戸とも34試合ずつ)は変更しなかった。2007年(ダブルフランチャイズ最終年度)は大阪に戻された。
  • 阪神は10月以後の予備日とクライマックスシリーズ(1位、2位進出時)に関しては甲子園改修に付きスカイマークを使用。

12球団の親会社の業種

  • 新聞系 - 中日(中日新聞)、巨人(読売新聞
  • 放送系 - 横浜(東京放送
  • 鉄道系 - 西武(西武HD)、阪神(阪急阪神HD)、
  • 食品系 - 日本ハム(日本ハム)※、ロッテ(ロッテ)、ヤクルト(ヤクルト本社
  • 通信系 - ソフトバンク(ソフトバンク)、楽天(楽天
  • 金融系 - オリックス(オリックス
  • 自動車系 - 広島 (マツダ)※※
    • ※2006年現在北海道日本ハムは日本ハム株式会社がゼネラルパートナーを名乗り、北海道内の有力企業がグランドパートナーと名乗り出資しているが、グランドパートナーとして数年後に北海道、そして道内の市町村の出資も予定されている。その際は独立採算制に移行する予定。
    • ※※広島は球団株式を自動車大手のマツダ(旧・東洋工業)やマツダ創業家である松田家が持っているが、完全独立採算のため市民球団と呼ばれている。

独立リーグ

四国アイランドリーグ

四国アイランドリーグは、下記の4球団によって構成される。

2008年から、福岡と長崎セインツを加え6球団にエクスパンションして四国・九州アイランドリーグと改称される。

ベースボール・チャレンジ・リーグ

ベースボール・チャレンジ・リーグ(通称BCリーグ)は、下記の4球団によって構成される。

2007年11月に北信越ベースボール・チャレンジ・リーグから改称。2008年から群馬ダイヤモンドペガサス福井ミラクルエレファンツを加え6球団にエクスパンションする。

今後設立予定のリーグ

NPBの元選手によるプロ野球リーグ

プロ野球マスターズリーグは、NPBで現役を終えた選手によって、主にプロ野球のオフシーズンである冬季にリーグ戦を開催している。

  • 札幌アンビシャス
  • 東京ドリームス
  • 名古屋80D'sers
  • 大阪ロマンズ
  • 福岡ドンタクズ

歴史

※全国規模の社会人スポーツリーグの日本第1号となった。


日本野球連盟・日本野球機構所属球団の変遷(シーズン中の変更のみ日付を記す)

近年の事情

  • プロ野球は第二次世界大戦後より長きにわたって日本のプロスポーツの中で最も高い人気を誇り、観客動員数を増やしていたが、1990年代以降、トップ選手の大リーグへの流出やインターネット・衛星放送などメディアの急速な発達、さらに日本人の価値観の多様化によってサッカーなど他のスポーツへの人気分散が進み、観客動員が頭打ちとなっている(逆に千葉ロッテや福岡ソフトバンク等、飛躍的に観客動員を伸ばしている球団もある)。また、2001年以降、特に関東地区を中心に地上波のテレビ中継視聴率が大きく低下している。
  • フリーエージェント制度導入やドラフト制度の変更により選手年俸や新人獲得費が年々増大して億単位に高騰し、球団の経営を圧迫している。ただし、年俸高騰については過去に日本プロ野球界に大ダメージを与えた黒い霧事件のような八百長を防止する効果もあるので、一概に問題視はできない。
  • メジャーリーグへの選手移籍が容易になり、メジャーリーグで活躍する選手が注目されるようになった。しかし反面、メジャーへの選手流出が相次ぐことから「プロ野球界の空洞化」「日本プロ野球のメジャーファーム化」を危惧する声も多い。
  • パ・リーグ球団は全国レベルのテレビ中継がセ・リーグ球団より大幅に少ないため、事業として苦しく、セ・リーグ球団に対して1リーグ制への移行や交流戦を希望していたが、協力を得られずにいた。2004年にパ・リーグの大阪近鉄バファローズは、チーム命名権の売却を希望したが、他球団の反対にあい頓挫し、ついには同じパ・リーグのオリックス・ブルーウェーブと合併を交渉するまでに至った。これは、かつて近鉄が消費者金融大手のアコムの社名ロゴをユニフォームに入れた時や、国際メディア企業でアメリカメジャーリーグのロサンゼルス・ドジャース買収歴もある豪ニューズ・コーポレーションが近鉄を買収するとの報道が流れた時、外資系企業や消費者金融業に嫌悪感を持つ読売新聞グループ本社渡邉恒雄会長が強硬に反対し、近畿日本鉄道本体の経営難もあって、自力再建を断念したためと言われる。また、ファンの地理的範囲が重なるセ・リーグの阪神タイガースに偏向する在阪マスメディアの報道も影響したとされる。この合併交渉を始まりとする出来事については、プロ野球再編問題_(2004年)を参照のこと。
  • 2004年石毛宏典により立案され、2005年に発足した四国アイランドリーグは、既存の日本のプロ野球リーグとは異なり地域に密着し野球競技の普及・活性化を目的として組織された。
    四国は日本でも屈指の野球競技の盛んな地域であり、また著名な俳人で日本において野球競技の紹介・普及に努めた正岡子規愛媛県松山市の出身である。(なお正岡子規が"Baseball"を野球と翻訳したとの説が一般に流布しているがこれは誤りで、本名の「升(のぼる)」に野球という文字を「の・ぼーる」と洒落て呼んだのが本当である。そして実際に「野球」と翻訳したのは中馬庚(ちゅうまん かなえ)である。)
  • 従来から各球団、日本プロ野球選手会などが行っていた少年野球教室に加え、高校球児に対してプロ野球選手がシンポジウム形式で技術指導等を行うという企画が始まっている。
  • プロ野球の球団関係者及び選手・OBは、近年(特にプロ野球再編問題以降)になり「地域密着」を連呼するようになっている。

クライマックスシリーズ(プレーオフ)への賛否両論

近年特にサッカー等の野球以外のスポーツの人気上昇や少子化、戦力の不均衡などによる野球ファン減少の危機が叫ばれており、また選手年俸の高騰等各球団の運営が逼迫していることもあり、セ・パ交流戦やパ・リーグのプレーオフ導入などの集客策を講じ収入増と野球人気の維持を図っている。

このプレーオフ制度は2004年にパ・リーグに導入され、2007年からはクライマックスシリーズと銘打ってセ・パ両リーグでの導入が決定したが、セ・パ各リーグ6球団中の各3球団ずつが、シーズン首位と2、3位のゲーム差にかかわらず日本シリーズ進出の権利をかけてプレーオフを行うというシステムである。このクライマックスシリーズは、プロ野球ファンの間で賛否両論に大きく分かれている。

今回のプレーオフ制度導入は、消化試合を減らすために優勝決定に絡むカードを増やし、ファンの関心を集め、集客増やテレビ中継による収入増を図るというのが目的である。プロ野球でもプレーオフを経験したパ・リーグの代表チームが、連続してセ・リーグの代表チームを圧倒したという事実が、プレーオフ制度の導入にとって追い風となっている。

一方、パ・リーグでの導入元年である2004年と2年目の2005年に2年連続でリーグ戦1位だった福岡ソフトバンクホークス(2004年は福岡ダイエーホークス)がプレーオフで優勝を逃したり、逆に2005年に西武ライオンズがシーズン勝率5割を割っていながら3位ということでプレーオフに進出したりと、レギュラーシーズンの価値が損なわれかねない結果も生じており、ファンの間では根強い批判の声もある。

しかしながら、1位で通過しても「優勝」と認められなかったパ・リーグ時代のプレーオフと違い、クライマックスシリーズの場合は「シーズン1位=優勝」と変化した。この変化によりシーズン自体の優勝争いの価値が前年までのパ・リーグのプレーオフとは大きく変わった。

巨人中心の構造

プロ野球は、プロと称してはいるものの、実態は他の多くのアマチュアスポーツと同じ日本型企業スポーツの延長上にあるといえる。オーナー企業によって保有される球団が企業内の一体感の醸成と外部への宣伝効果を期待されるという点で、プロ野球はJリーグbjリーグを除く他競技のスポーツリーグと本質的に何ら変わらない。

しかしプロ野球は一つ、他のスポーツリーグと比較して大きく異なる部分がある。読売ジャイアンツ(以下巨人)という特殊な存在である。

巨人は親会社である読売新聞日本テレビなど読売グループ企業メディアの全国的な大量報道によって他の球団・スポーツチームとは異なる人気を誇ってきた。1950年代終わり頃からテレビ野球中継が本格化すると、プロ野球の多くの試合の中で巨人戦だけが毎日全国中継されるという時代が長らく続いたこともあり、巨人ファンの割合が多数を占めるようになった。テレビのスポーツニュースは巨人あるいは巨人がペナントレースを戦うセ・リーグの試合結果しか伝えないことも珍しくなく、特にプロ野球球団の本拠地が存在しない地方ではかなり近年になるまでテレビ野球中継がほぼ巨人戦のみであったため、これらの地方の野球ファンと言えば巨人ファンが圧倒的多数を占めるほどファン分布が偏っていた。

この構造によって、プロ野球は極端な巨人中心の露出という偏りがあったものの他のスポーツとは比較にならないほど大衆の目に触れる機会に恵まれ、プロ野球球団を保有することによる宣伝効果は他のスポーツの比ではない絶大なものがあった。それが多額の赤字に苦しむ球団を親会社が支え続け、現在もなお幾つもの新興企業がプロ野球参加を望む背景となっている。

また、1990年代半ばまで安定して20%前後の高視聴率を確保してきた巨人戦のテレビ放映権料が他球団の経営をも支援してきた。今なおセ・リーグ各球団は毎年多額の収益を巨人戦の放映権料より得ている。このため、巨人戦の減少はそのままセ・リーグ他球団の経営を揺るがすことになり、2005年から始まったセ・パ交流戦が2007年度に試合数削減されたのはこうした事情によるセ球団からの強い要求もその一因と思われる。

このようにプロ野球全体が巨人に過度に依存して運営されてきた経緯から、巨人は球界において絶大な影響力を持っており、特に1990年代半ばからはFA制度やドラフト逆指名制度などを利用し、資金力にものを言わせ次々に有力選手を巨人に集める強引な補強策を取った。しかしこれがセリーグだけでなくパリーグも含めた日本プロ野球全体の戦力の不均衡を生み出し、その後巨人の人気低下および全国ネットにおけるプロ野球中継の視聴率低下を引き起こしたとも言われる。巨人戦の視聴率低下は、そのまま放送一回あたりの放映権料の低下、また地上波でのプロ野球中継回数そのものの低下に繋がるため、これまでこの収益に依存してきたセリーグ各球団にとっては大きな損失となる。また、巨人戦の放送枠を利用した地方局でのローカル放送の回数も減少するため、パリーグの地方球団にとっても巨人戦の視聴率低下は悪影響を及ぼしている。

ただし、近年では、従来の関東地方東海地方近畿地方中国地方九州地方のほか、北海道東北地方に球団の本拠地を置くようになると、球団の地域密着化が進行し、巨人中心の構造は崩壊しつつある。また、巨人は人気が低下傾向にある一方、地域密着に成功した球団は人気が上昇傾向にある。このことは、日本のJリーグや海外のプロスポーツチームがそうであるように、日本プロ野球も地域対抗戦という状態になりつつあると言える。

巨人人気の低迷

1990年代後半から始まった日本人選手のメジャーリーグへの流出が2000年代に入って加速し、それまで国内のみで完結していた日本プロ野球のあり方が大きく変化している。かつてのような巨人への戦力一極集中の構図は完全に崩れ、巨人は2003年以降4シーズンにわたりリーグ優勝から遠ざかっているうえ、2005年2006年にかけては球団創設以来初めての2年連続Bクラスを経験した。また近年インターネットや衛星放送等メディアの急速な発達で全国どこでも12球団全試合の視聴が可能になったことやパ・リーグ球団の本拠地分散および地域密着型の経営もあって、ファンの嗜好が急速に多様化し、人気も巨人一辺倒から各球団に分散する傾向へと大きく変化している。

これらの要因によって1990年代後半以降現在に至るまで、巨人戦の視聴率は低下し続け、地上波での放送の減少(戦況に関係なく中継は2時間で打ち切り、10月の改編後は一切中継しない)やCM収入の減少に歯止めがかかっていない。中には「ここ数年巨人戦の視聴率が伸びないのは成績不振で優勝できないせい。巨人が勝てば視聴率が上がる」との意見もあったが、2006年4月は巨人が開幕ダッシュに成功し好調だったにもかかわらず巨人戦の月間平均視聴率が12.6%と1989年にデータを取り始めてから最低の記録を更新。勝っても数字が取れない深刻な人気低迷ぶりを露呈した。2007年シーズンでは日本テレビが巨人戦中継の大幅削減(衛星放送への移行)を決めるという事態となっており、これに伴う高額の放映権料見直しが、特にセ・リーグ球団の収益低下をもたらすのではないかという懸念がある。巨人を除く球団は、巨人頼みの収益構造からの脱却を迫られていると言える。しかし、巨人人気の低迷と時を同じくして阪神が長期の低迷時代から脱却し人気を回復したことでセ・リーグ各球団にとって巨人頼みの収益の減少分を阪神頼みの収益で補える状況になっている。ただし、ある特定球団の人気に支えられている構造には変わりなく、根本的な解決には至っていない。

入場者数の発表

戦前から戦後初期はプロ野球の公式戦の入場者数は有料入場者の実数を発表していたが、1960年代後半に入ると東京六大学野球の運営にならい、実数ではなく大まかな数値を発表するようになった。このため、実際の入場者数よりも多く見積もって入場者数を発表し、実際には2桁から3桁の人数しか入っていないにもかかわらず「5000人」「10000人」としたり、実際には空席が一見して明らかに目立つにもかかわらず満員御礼と発表する、果ては消防法施行令・同法施行規則上の施設定員より5割近く多い観客数を発表するなど(収容人数5万人を超える施設では定員と同数の人数が参加する避難誘導訓練の実施が義務である)、実態と著しくかけ離れた数字での発表が目立った。これがプロ野球の経営の不透明さを象徴する形となっていた。

そこで、より透明性のある経営体質を目指すため、2005年のシーズンから各球団は有料入場者の実数、またはそれに近い数値を各試合ごとに発表することになった。なお、球団によって前売りや年間予約席の扱いなど算出方法に違いがあるため、球場間の厳密な比較はできない。 それでも実数発表の効果は如実に現れ、2005年3月26日のパ・リーグ開幕戦「ソフトバンクvs日本ハム」が行われたヤフードームでは、前年の開幕戦の公表人数・48000人よりも14000人以上少ない34717人(施設定員:35695人)と発表された。また、東京ドームの同年4月1日のセ・リーグ開幕戦「巨人vs広島」の試合では43684人と発表された。これにより、1988年の球場開設以来16年の長きにわたって続いていた観客数55000人の「満員御礼」が途絶えたこととなった。なお、東京ドームではこの実数に近い発表で満員の基準とする観客数を45600人に設定し直した。

実数に近い入場者数が発表される一方で、本来の価格より大幅に値引きされた入場券がしばしば金券ショップなどで出回っており、球団の経営にも影響を与えている。このため、発表された入場者数に経営面での意味はあまりなく、現状でも透明な経営とは程遠いという意見もある。

飛ばないボールの採用

戦前・戦中の用具不足の時期を除いて、日本のプロ野球で使用される硬式球は比較的反発係数の高い飛ぶボールが使用されていた。 日本のプロ野球で使用するボールは日本野球機構の審査(重量、サイズ、反発係数などに細かい基準が設けられる)をパスしたボールのみが使用されているが、2000年頃から各球団がミズノ(美津濃)スポーツ社製の「飛ぶボール」(詳しくはボール (野球)「ラビットボール」の項参照)を採用しはじめた。

飛ぶボールの採用は、野球の華であるホームランの飛躍的な増加を生み出したが、その反面、大味な試合展開になりやすく、また打高投低の構造を生み出す要因となり、試合時間の短縮が叫ばれるなか、逆に試合時間の延長という弊害を生み出しているという批判が沸き起こったため、2005年から多くのチームが反発係数を抑えたいわゆる「飛ばないボール」を採用するようになった。

このことによって、打者、とりわけホームランを打つことを得意としている長距離打者にとっては飛距離が短縮するため、打撃力の低下を懸念する声があるが、その一方でボールの縫い目の糸が、これまでの麻糸から絹糸が加わったものに変わることで、投手陣の投球にも微妙な変化が現れ試合の質を高めるのではないかという期待もある。

また「飛ばないボール」という呼称について「今までのボールが異常に飛びすぎたのであってこれは『普通に飛ぶボール』だ」という意見があり、WEB上の新聞の記事の「飛ばないボール」という記述が「普通に飛ぶボール」と変更されたという出来事があった。

海外公式戦遠征

古くは日本運動協会と天勝野球団が1923年にソウルにてプロ球団同士の海外試合を行っている。

プロ野球リーグ戦開始後、初の公式戦海外遠征開催は1940年に行われた満州リーグ戦である。満州(現在の中華人民共和国・東北部)に参加全9チームが総遠征し、7-8月にかけての夏季リーグ戦(事前の練習試合・オープン戦含む)を開催した。翌1941年も開催する予定だったが日中戦争の戦局悪化の影響で取りやめとなった。

戦後は1961年5月20日に当時アメリカ占領下の沖縄・奥武山球場で西鉄ライオンズ東映フライヤーズで戦後初の海外遠征が開催された(1962年6月1314日にも阪急ブレーブス大毎オリオンズが同じく沖縄遠征を実施)。

2002年5月1415日には台湾中華民国)の台北市福岡ダイエーホークスオリックス・ブルーウェーブで開催された。

2005年にも韓国ソウル釜山千葉ロッテマリーンズ福岡ソフトバンクホークス6月2829日に予定されていたが、ソウルの蚕室(チャムシル)球場が韓国プロ野球LGツインズ斗山ベアーズのWフランチャイズであることから空き日がなく試合が不可能となり、代わりに仁川で試合することに決めたがこれも韓国プロ野球の人気低迷に伴い採算が取れないと判断し、同年3月9日に開催取りやめを発表した(当日はロッテの本拠地・千葉マリンスタジアムで開催)。

夏季オリンピック、サッカーワールドカップ日韓大会への配慮

東京オリンピック

  • 1964年、日本で戦後初めての近代オリンピックとなる東京オリンピックが開かれた。10月10日のオリンピックの開幕式までに日本シリーズ(この年は全部ナイターで開催)を含む全ての公式戦を消化するように日程の配慮が行われ、通常オープン戦が行われる3月中旬から公式戦を始めた。
  • しかし、日本シリーズの阪神vs南海戦は、当初9月29日開幕予定が、セ・リーグの優勝がなかなか決まらずに、阪神が優勝した翌日の10月1日に開幕。更に雨天中止が災って、最終戦の第7戦が東京五輪の開幕日の10月10日に行われる羽目になった。

シドニーオリンピック

FIFAワールドカップ・日韓大会

  • 2002年6月FIFAワールドカップサッカー選手権日韓大会が行われ、日本野球機構もこの世界的スポーツ大会に協力しようと、サッカー日本代表のグループリーグ開催時を初めとした主要な試合の開催日にプロ野球公式戦開催を制限した。
  • 日本代表のグループリーグ開催日(4日、9日、14日)と準決勝(26日)、決勝戦(30日)の開催日については試合を一切組まなかった。また決勝ラウンド1回戦に当たる6月18日も試合数を制限した。
  • その他、決勝ラウンドに入った6月15日(阪神タイガース戦 会場:甲子園)と6月23-25日(広島東洋カープ戦 会場:札幌ドーム)の読売ジャイアンツ戦は、日テレがそれぞれ放送権を持っていたが、同じ日テレ系で行われたW杯テレビ中継(6月15日:1回戦、6月25日:準決勝各々1試合ずつ)との日程調整の関係で前者は17時からの薄暮(準デーゲーム)、後者は14時からのデーゲームとして施行した。更に6月11日開催予定だったヤクルトスワローズ戦(会場:東京ドーム)もやはり日テレ系で予選リーグの試合の中継が行われるという理由で開催を10月に延期した。この件に関してはPRIDE&SPIRIT 日本プロ野球・2004年以前の出来事に詳細を記している。
この節は執筆の途中です この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

プロ野球の1年

あくまでもおおよその目安であって、その通りに行くとは限らない。

個人タイトル・表彰

野手六冠タイトル
投手六冠タイトル
その他のタイトル
廃止されたタイトル

二軍組織

中継番組

関連項目

連盟組織

NPBパートナー(協賛企業)

過去

選手関連

監督関連

公式戦の試合

記録関連

その他

外部リンク

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