 |
この記事や節の内容に関する文献や情報源を探しています。ご存じの方はご提示ください。出典を明記するためにご協力をお願いします。 |
技術者（ぎじゅつしゃ）とは、基礎となる学問や知識を具体的なものづくりやプロセス、システムの開発に応用する専門家のこと。または、数学・物理などの理学や、機械・電子・情報などの工学分野の知識を基礎とし、有用な物や工程・システムを設計・開発する人のこと。エンジニアとも呼ばれる。自然科学・応用科学問わずこれらの分野で基礎研究や新しい技術の開発を行う人は別途リサーチャーと呼び分けることもある。
20世紀後半以降、物のなかには具体的な形をもつハードウェアだけでなく、それを使うためのソフトウェアが含まれるようになった。また、作ったものを正しく動作させるための運用や保守に関わる職種も技術者（エンジニア）に含まれる。
技師や技士とも呼ぶことがあるが、これらは役職名や資格名を指すことが多い。
目次 |
この項目では、主に技術者と似た分野を扱う職務との差異から、技術者の定義と実情を浮き彫りにする。
技術者に類似した概念に技能者がある。技能者とは、機械の組み立てや精密加工などの、ものづくりの実作業を担当する者のことである。専門知識を応用して成果を出すことは求められない反面、極めて高度な技能が要求される。これは伝統的な職人の概念に近い。技能者の国家資格に技能士がある。
但し、技術者は、試作といった作業を行う必要性から、実質的に技能者であることも求められる。優れた技術者は、同時に優れた技能者であることが多い。ところが、近年は少年期に電気製品の分解や修理、組み立てなどの電子工作を楽しむことが無いままに成長し、大学においてもシミュレーションしかしたことのない、技能を持たない技術者が増えてきている。
ソフトウェアの分野では、プログラマー（狭義ではコーダーという）は技能者とされ、分析や設計を担当するシステムエンジニアやプロダクトマネージャなどの職種が技術者であるとされる。一方で、プログラミングの出来ない優れたシステムエンジニアや設計の出来ないプログラマーは原理的に存在し得ない。このように、比較的新しい産業であることもあり、コンピュータ産業においては技術者と技能者との差異が明確ではない。特に、データベースやネットワークにおける管理・運営業務を負うエンジニアは、作業自体は技能者寄りだが、大抵の場合、それぞれのシステムの設計及び開発を兼ねることが多いため、技術者としての側面が非常に強い。
学者（学術の研究者）に授与される学位である「博士（工学）」、旧「工学博士」と、技術者の資格である技術士の違いを、土光敏夫は、次の通り説明している。
技術者は、産業界（主に企業）において実用的な技術を担う職務を意味する。実用的な技術とは、目安としておおよそ10年間以内に役立つような技術のことを指すことが多い。一方、研究者といった場合、実用性以前に実現性の有無すら未知の領域を探求する職務であり、技術者とは棲み分けがなされている。
技術者は主に産業界に属しているが、研究者といった場合は必ずしも属する組織が限定されない。これは、産業界で必要とされる研究と学術界で価値のある研究にも差異があるためである。更に、企業における新製品の研究開発という場合は、研究者というより高度な技術者が必要とされる傾向が強い。
学者といった場合、企業ではなく大学などの学術・教育機関に属している研究者を指すことが多い。これは、教育サービスを提供するがどうかも学者と研究者を区別する一つの基準であることを意味する。故に、産総研のような公的な学術機関の場合は、学者というより研究者と呼称される。私企業の場合、基礎研究に近い事業に関わっている場合のみ、研究者と呼称される（例：日亜化学工業 勤務時の中村修二氏）。ポスドクなどのボーダー職種が増えている。
学者の成果を技術者が汲み取るのは、論文や専門書、講義といった間接的な形であり、直接に組むことは少ない。近年では、産学連携の流れを受け、技術者と学者が共同で研究開発を行う事例が見受けられるが、この場合はお互いの職務に対する無理解から、擦れ違いが生じることも少なくない。
ヨーロッパ諸国では、研究者の方が技術者より格上であるという風潮がある。これは、もともと貴族が趣味として自然科学を探求し、先導してきた歴史背景があるためと言われている（実際、応用技術より基礎研究に対する関心が強い）。この背景が存在しないアメリカでも、社会に大きな影響力を持ち、指導者的な役割を果たす研究者は存在する。 近年では、学者（研究者）であるにもかかわらず技術的実働的作業を兼ねる 現場派 の学者（研究者）も増えてきている。
企業の一部には、日本国内外を問わず、下記の技術者の職階を有することが多い（組織によって名称や階級は一部変わる）。また旧内務省では、技師、主任技師という職階が存在していた。
製造業における技術者は、職場において横断的に仕事をこなすため、明確な職名が存在しなことが多い。そのため、以下は該当資格が存在する職種を列挙するに留める。
サービス産業、つまり第三次産業の定義は曖昧かつ広範に渡る。そこで当項目では、工業・製造業関係のサービス業に従事する職種を列挙した。また、便宜的に広義の情報技術者をここに含める。
レコーディングエンジニアを参照。
技術者に対し実務家（技能者）としての能力を併せ持つことが要求されることが多い日本と異なり、欧米ではエンジニアとメカニックは明確に区別されている。基本的にエンジニアは物やシステムの開発・設計といった上流工程のみを担当し、メカニックはエンジニアの設計に従い部品の製造・組み立てといった下流工程を担当する。また日本ではメカニックの中から経験を積んだものがエンジニアになることは珍しくないが、欧米においてはメカニックがエンジニアに昇格することはほとんどないといわれている。
上記の傾向の一例として、極端な学歴社会であるアメリカ合衆国の出世システムが挙げられる。例えば、学歴が高校もしくはコミュニティ・カレッジ（日本の短期大学に近い性質の学校）卒業程度では決してメカニック（工場勤務）以上に出世することが出来ず、大学卒業程度では同様にエンジニア（開発設計）以上に出世することが殆どない。理系大学院卒の学歴でようやくリサーチャ（研究）や技術系管理職といった職務に就けるようになる。但し、理系の大学院卒であっても会社経営に関わるような職務にまで出世することは余り多くない。そのため、技術者が経営に関わりたい場合は、一般的に起業する必要がある。この傾向がアメリカのベンチャービジネス躍進の一端を担っているとされる。
（補足）アメリカの場合、就業しながらもしくは一時的に休職して大学で学び直すことが社会通念上許されているため、理工学系の修士・博士号を取ってより上の技術職を目指したり、MBAの資格を取得して、経営に関わる職務への昇格のチャンスを得るといった事例がしばしば見受けられる
一方で日本の場合は、勤務態度や仕事の成果によっては様々な出世の道が開かれており、その意味で日本型システムはアメリカ型よりもメリトクラシーの傾向が強い。この傾向によって、自動車産業に見られるように、同じ産業に数多くの大企業が存在し、切磋琢磨して世界水準の技術力を獲得する一因になっているとされる（アメリカ型は寡占状態に収束する傾向が強い）。
[要出典]アメリカは技術者（エンジニア）の初任給が高額である。大卒の新卒技術者（エンジニア）の初任給平均が年俸約5万ドル以上であり、現在（2007/3/23）の為替レートで約600万円であり、日本の約2倍である。これが優秀な人間はアメリカに行くと世界中で言われる理由である。
また、ドイツも近年までは授業料無料の大学がほとんどであり、教育のコスト負担が非常に少ない上に、ドイツ国内の他の職種より給料が高めのために、技術者（エンジニア）は人気がある。ドイツの大学授業料無料の制度（近年有料化の大学が出てきた）は、先進国中最も平等な教育制度と思われる。そのため優秀な人間が経済的理由で高等教育を受けられないということが少なく、優秀な人間を多く輩出し好循環となっている。
技術者（エンジニア）になる場合は、大卒以上の水準を求められることも多い。地方から関東・関西の私大に進学した場合、授業料・生活費を合わせ1千万円近くかかると推測されるが、にもかかわらず初任給が月約20万円弱では教育費対給料が割に合わないと感じる技術者（エンジニア）も多い。
中小企業に入社した場合、新卒大卒者技術者（エンジニア）の年収と、比較的高額なアルバイト・パートの年収があまり変わらないというのは諸外国と比較しても、極めて歪んだ状況であると言える。さらに数年間在籍していると年俸制に切り替わり残業代がなくなるため、時間給に換算すると、アルバイト・パートと比較してさほど給料の差がなくなる場合がある。（一般的に、残業代が長期間支給され続ける企業の方が少ない。）キャリア数年の大卒社員が時間給換算でアルバイト・パートと変わらないという状況は異常であり、改善しなければいずれ技術者（エンジニア）のなり手が減ってくる可能性があり、工業立国の日本にとって、欧米との給料格差も含め、将来大きな問題になると指摘されている。
日本では技術者に占める男性の比率が高い。一説によれば、これは日本における男尊女卑の影響であるとされる。特に、技術者として私企業に勤める人物がノーベル賞を受賞した際、 技術者全体における女性が占める割合の少なさを指摘する論調が一時的に強まった。
顕著な男女差別の一例を挙げる。近年においては言及されることは稀だが、戦前から戦後のしばらく、「女性は初経後に理系科目に対する感受性・思考能力が欠落していく」という偏見が信じられていた。このため、女性が理系の進路を取ることが社会的に好ましいとは思われていなかった。現代においても、脳構造の性差（→ジェンダー#生物学とジェンダー）から、女性には科学技術的思考に向いていないとする説がある。現在では、放射能研究で著名なキュリー夫人や新進気鋭の理論宇宙物理学者 リサ・ランドール博士のように、性差説の根拠は否定されている。
日本人女性には、技術者を志望する者（理系学生）や技術者との交際を避ける傾向がある。これは、理系学生や技術者がおたくであるとか、研究や開発業務の中で論理的な判断や具体的な表現を求められる影響から、日常生活においても感性に乏しく議論的な会話や、そのような姿勢で人と関わろうとする傾向が強いなど、人間的に冷たいといったマイナスのステレオタイプ（偏見）を持たれる場合がある。
実際問題、自分の専門分野を徹底的に追求していく姿勢が「オタクっぽい」と見られたり、ツールとして使われる数学や理系科目の精緻なイメージが人間味を感じさせないといった偏見を生み出している（理科離れ、おたく、情報技術を参照）。ただ、進路選択の傾向などから理系学生におけるサブカルチャーや機械全般に対するマニア的ないしおたく的傾向の強い者の比率が高いことは、一般的に合意が得られるところである。しかしながら、そういったステレオタイプが必ずしも恋愛などその人個人の人生の全てに於いてマイナスに働くとは限らず、堅実性を重視する異性に技術者が好まれる傾向もあり、大半の技術者が世間一般同様に結婚できている。
その一方で、恋愛面で未熟ないし劣等感を抱く者の中には、自身が技術者であることを恋愛に失敗する理由とみなすものも見られないことではない。ただ上に挙げた通り、技術者であることと恋愛や結婚という一つの結果に至ることには関連性を見出せない点から見ても、これら自らに対する偏見は恋愛経験の未熟な技術者自身の思い込みであるといえる。
こういった劣等感は当人の社交性の低さなどとも連動しているが、職業的な技術者全般から見ても社交性の高い・低いは個人の資質に負う所が大きく、社交面で活発な技術者も居れば、全くと言って良いほどに社交性の無い者もおり、一概に「技術者だから社交性に劣る」ということは出来ない。実社会に活躍する技術者では、当人が社会的に成功しているほどに、彼らが良好な社交性を持つことを否定するほうがむしろ難しい。
近年は結婚出産をライフプランの絶対要素とする志向が薄れて、理系に進み、技術者の道を志す女性も増えている。東北大学の戦略はこれを踏まえている。近年とみに増えた環境系やデザイン系（産業デザイン・建築など）、バイオ系（生化学・薬学など）、基礎理学（数学）といった学部・学科は、大学の進学先としては以前から理系女性には人気である。
技術職は、前述のマイナスイメージから学生ないし新人のうちは女性の職業として敬遠されることが多かった。 しかし、勤務を続ければ職業として比較的安定している（科学技術の知識は普遍的であることから「つぶしが利く」とされる）ため、特別に避けられてはいない。これは、日本の巨大企業が主に工業産業に属していることにも一因がある。また、コンピュータ産業の技術者は、良い意味でのステロタイプ（ITバブルの影響）やコンピュータ技術者不足の需要部分（求人量の安定）と、プログラマー等の情報技術者を育成する専門スクール等の増加（文系からも進出ができる・「ものづくり」という仕事に就く意識）、特にデザイン分野で業務上コンピュータを多用する等、によって、割に人気が高い。
日本の工業が重厚長大な従来の第二次産業から、アイデアやデザインを重視する第三次産業的傾向を帯びるに比例して、社会的イメージの観点から女性が技術職に進出しやすくなりつつある。
高額な報酬を受け取っている技術者を例に挙げる。（創業者等に見られる、株式売却で利益を得た場合は除外）
前へ 
