OEM（オーイーエム） は、Original Equipment Manufacturingの略で他社ブランドの製品を製造すること。または、Original Equipment Manufacturerの略で他社ブランドの製品を製造する企業。
ウィキペディア英語版では後者の略とされ、言葉としてのOEMの使い始め、意味やその使われ方が詳しく述べられている。 日本での用法の経緯は下記の#用語の歴史と用法を参照のこと。
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OEMは、家電や自動車メーカーなど様々な業種で利用されている。製造を委託する側の企業をOEM元、製造を委託される側の企業をOEM先などと呼ぶ場合もある。
OEMを行う理由は市場の時期により大きく三つに分かれる。というよりもほとんどすべての時期でOEMが有効である。
また、中小企業など営業力の弱い企業においては、OEM先の営業力を活用できるメリットもある。
販売ブランドが流通業の場合は、プライベートブランド (PB) と呼ばれることが多い。
ウィキペディア英語版では1950年代にIBM社で造られた造語とされ、1960年代後半からDEC社の制御用ミニコンピュータの販売対象の業界の定義として米国でOEMと言う言葉を新しく知り次第に使われ始めたのが日本では最初と考えられる。
米国のコンピュータや電子部品業界から使われ始めたが、例として、汎用性のあるコンピュータをコンピュータ製造業者(A)から購入した別の業者(B)が、そこで独自の技術的（ハードウエアやソフトウエアなど）価値を付け加え、独特のまたは特定（汎用の反対の意味）の機能を持つ製品に造り上げ、その業者（B)は付加価値再販業者（VAR、Value Added Reseller）としてその製品を市場に出した製造者を指した。 この様に文字通り、｢オリジナリティーや独創性のある製品化（装置化）を行う製造者(B)｣、として言葉OEMは使われた経緯がある。
近年、別の業者（C)に製造委託し、販売業者（D)が自社(D)のブランドとする商品やその手法や両業者なども含めて用法として、OEM化、OEMをする、OEM製品、OEM供給、OEM元やOEM先など多様化して用いられる。
一方、日本においては一般的に言われないが、英語版のOEMからも参照できるOriginal design manufacturer(ODM)の項目が有る。これは製造業者（C)は設計から製造まで行い販売業者（D)に提供することを主な業態とする場合や、または販売業者(D)が設計段階から全面的に製造業者（C)に依存してその製品を購入し販売する場合は、製造業者（C)をOriginal design manufacturer(ODM)と呼んでいる。例えば、の台湾の多くの半導体ファウンダリーや半導体受託製造会社は｢OEM元｣と呼ぶより｢ODM｣と呼ぶべきであろう。 ウィキペディア英語版ではこれらの経緯や意味合い、その多様性を詳しく解説している。特に国際市場で仕事をするビジネスパーソンはOEMやODMの峻別した理解や用法とすることをが必要である。
製造委託において、以前は競争相手のブランドを製造するということで、製品供給側からは敬遠されていた。しかし1980年代にVTR戦争が始まると、VHS陣営である日本ビクターや松下電器産業といったメーカーは、他社VHS陣営にVTRを供給するようになる。このVTRの黎明期は、まさしく上記の一つ目の市場が立ち上がる時期にOEMが行われていた。
DVDレコーダーなどのデジタルAV機器の普及に伴い、日本国内の家電メーカーの多くは、自社生産から韓国や中国などの海外のメーカーに製造を委託するOEMに移行していった。
そして2006年現在、VTRの技術は完全に成熟した段階に達しており、価格競争を通じて三つ目の市場が衰退する時期を迎えている。この流れは、VTRに留まらない。ラジカセ、ブラウン管テレビ、ポケットラジオ、電気ストーブ、トースター、ミキサーといった最先端ではない電化製品の殆どは、韓国や中国などの海外企業のOEM製品である。
（OEM元 → OEM先）
（自動車の車種名一覧も参照）
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